直葬・火葬式とは？一般葬との違いについて
直葬・火葬式とは、通夜や告別式などの儀式を行わず，火葬によって弔う儀式のことをいいます。
自宅や病院からご遺体を直接火葬場に運び、出棺時や火葬の際に僧侶に読経を行ってもらいます。
参列者は家族や親戚などの身内だけの場合が多く、火葬の間は控え室で待機し、最後に遺骨を骨壷に納める骨上げを行い、葬儀は終了になります。
一般葬では、ご遺体を納棺した後に通夜や告別式といった儀式を行ってから出棺し、火葬となりますが、直葬・火葬式では納棺後すぐに出棺となります。
近年，葬儀に呼ぶ人が少なく、ごく身内だけの葬儀を望む人や葬儀の費用を抑えたい人の中で直葬を選ぶ人が増えてきています。
直葬・火葬式のメリットについて
直葬・火葬式のメリット１・費用を安く抑えることができる
直葬・火葬式のメリットの１つ目は、費用を大幅に抑えることができる点です。
一般葬の場合、およそ200万円ほどの予算が必要と言われていますが、直葬・火葬式の場合は、20万円ほどの予算で葬儀を行うことができます。
業者によっては、無宗教者向けに仏具等を省いたプランがあり、さらに費用を抑えることもできるようです。
一般葬で通夜や告別式を行うとなると、それに伴う準備や費用が重くのしかかってきます。
故人が生前にその費用を準備しておく場合もありますが、そうでない場合は遺族の大きな負担となってしまいます。
そのことを考慮すると、経済的な負担が大幅に縮小されることは直葬・火葬式の大きなメリットと言えます。
直葬・火葬式のメリット２・短時間で終了する
直葬・火葬式では、ご遺体を棺に納めた後、すぐに出棺して火葬場に運び火葬となりますので、時間的にも大幅に短縮されます。
通常、一般葬では亡くなった日の夜に通夜が行われ、翌日に告別式を行った後に出棺し火葬となります。
そのため、２日間は参列者の対応などに追われ、故人との最後の時間をゆっくり過ごす間もなく慌ただしく過ごすことになります。
その点、直葬・火葬式は短時間で終了するため、身内だけで気を遣うことなく故人と別れを惜しむ時間も濃いものになることでしょう。
また、遠方から葬儀に訪れる親族にとっても、短時間で終了するメリットは大きいと考えられます。
葬儀が終わった後に、参列者の名簿の整理や香典返しの手続きなどをする必要もないため、遺族の時間的な負担はさらに少なくなります。
直葬・火葬式のメリット３・遺族の精神的な負担が少ない
故人を亡くしたばかりの遺族は、ただでさえ喪失感や寂しさなど複雑な精神状態に置かれています。
その状態で通夜や告別式に訪れる参列者への対応や様々な事務手続きを進めていかなくてはならないとなると、さらなる精神的負担を強いられることになります。
その点では、直葬・火葬式では、やるべきことが大幅に軽減され、遺族の精神的負担は少なくて済むと考えられます。
多くの人に参列していただき、故人との別れを惜しんでもらうことは有難いことである反面、失礼のないよう多大な気遣いをする必要があります。
そういったことに心をすり減らすことなく、短い時間でも故人との最期の時間をゆっくりと過ごすことができるなら、直葬・火葬式のメリットは大きいと言えるでしょう。
直葬・火葬式のデメリットについて
直葬・火葬式のデメリット１・親族の理解を得られないことがある
直葬・火葬式はこれまで述べてきたメリットがある一方で、デメリットもあります。
それは、親族の中には一般葬を望む人がいて、理解を得られない場合もあるということです。
故人が遺言書などで直葬を望む旨の記述を遺していない場合、遺族の意志で直葬を選ぶことになりますが、葬儀や供養に対する考え方の違いによりトラブルになることもあります。
直葬では、ご遺体を納棺した後も祭壇がない状態で出棺となるため、そのような供養の仕方に嫌悪感をもつ親族がいる場合もあります。
直葬では、基本的に僧侶による読経は行いませんが、火葬の直前に「火葬式」で僧侶に読経してもらう場合が多く、その流れを説明することで納得する親族もいます。
また、故人が社会的に地位があった場合は、社会的な体裁を優先するように苦言を呈する親族もいるでしょう。
その場合は別途「お別れの会」などの親族以外の弔問の会を行う必要があるかもしれません。
直葬・火葬式のデメリット２・お別れの時間が少なく後悔につながることがある
一般葬では、時間的・経済的負担はあるものの、ご遺体が火葬されるまでの時間は長く、結果的にお別れの時間は長くなります。
反面、短時間で火葬までを行う直葬は、できるだけ長く故人との別れを惜しみ、故人と生前繋がりのあった人たちに弔ってもらいたいと考える家族にとって、後悔につながることもあります。
葬儀のあり方については、生前に家族とよく話し合い、故人と遺族にとって後悔のないように意思疎通をはかっておくことが大切です。
人生最期のときをどう過ごすのか、故人の生き様が表れ、遺族にとっても納得のいく最後であったなら、心温まる時間となるに違いありません。
近年、葬儀の内容については様々な選択肢があります。
社会的立場によっては直葬だけでは叶わない場合もあるでしょう。
人生最期のときを考えることは、生き方そのものを考えることにつながるため、「エンディングノート」に記すなど、一度深く考えておく必要がありそうです。
直葬・火葬式のデメリット３・弔問客が直接に家にお別れに訪れることがある
直葬・火葬式のみで葬儀を終える場合は、家族と親族以外は故人とお別れができないため、弔問客が直接家にお別れに訪れることがあります。
直葬では、通夜や告別式がないため遺族が参列者の対応をする必要はありませんが、どうしても故人とのお別れをしたいという知人が直接家に訪れた場合は、その対応をすることになります。
弔問客が多く訪れる可能性が高い場合は、直葬を終えた後に弔問の機会を設けるなどの対応をし、その旨を生前親しかった人たちに伝えておくことも必要でしょう。
場合によっては、文書をもって、故人と親しかった人たちに生前の感謝の意を伝えるとともに、葬儀の直後は家へ弔問することをご遠慮いただくよう書き添えることもあるかと思います。
直葬を選ぶ際には、参加できない人への配慮も合わせて考え、故人と生前親しかった方々に失礼のないようにしたいものです。
直葬・火葬式のデメリット４・納骨を断られるケースがある
直葬によって宗教的儀礼である通夜や告別式を省いたことによって、菩提寺（日頃付き合いのある寺院）への納骨を断られるといったトラブルも報告されています。
一般葬では通夜や告別式に僧侶が読経を行ってくれますが、直葬によってその仕事が省かれるため、寺院にとっては痛手になります。
そのため、寺院によっては、供養が不十分で故人が成仏できないなどと理不尽なことを言ってくる場合もあるようです。
直葬でも納骨が可能かどうかについては，菩提寺に事前に相談しておく必要があり，火葬式の際に読経をお願いする，戒名を付けてもらうことで納骨できるようにしてもらうなどの方法でトラブルを回避しましょう。
宗旨宗派不問の霊園であれば、一般的に戒名がなくても納骨できます。
直葬を自分で行う費用について
直葬を葬儀社に依頼した場合の費用相場は？
直葬の費用相場は、どの地域かによっても葬儀社によっても様々な違いがありますが、平均的には19万円程度になります。
10万円〜30万円程度で直葬を行う葬儀社がほとんどのようですが、安置施設利用料や火葬場利用料、収骨容器など別途発生する費用もあります。
葬儀社によっては10万円以下で行えるプランもありますが、プランに含まれる内容をしっかり確認しておかなければ別途請求されるケースもあるので注意が必要です。
一番質素なプランでは、お別れ用の花束や仏具などを全て省き、納棺と搬送のみを行い、５名程度でお別れをする直葬もあります。
直葬を自分で行う費用/車・寝台車の手配
業者に依頼した場合の費用相場は2～3万円ほど
直葬を自分で行う場合には、まず故人を搬送するための車が必要になります。
一般的には「寝台車」という車で故人を安置場所まで搬送しますが、その際にかかる費用の相場は、2〜3万円ほどです。
故人を搬送する距離や時間帯によって費用は異なり、10kmごとに値段が加算されたり、深夜割引が適用になったりする場合もあります。
ハイエースなどの荷台の大きな自家用車を利用する場合を除き、搬送は業者に依頼する人が大多数でしょう。
自家用車で搬送した場合は費用はかかりません（ワゴン車なら搬送可能）
自家用車で搬送をしたい場合やどうしても費用を節約したい場合は、ハイエースなどの荷台の大きなワゴン車であれば搬送は可能です。
必要となる費用はガソリン代くらいですが、故人を搬送する際には周りの方から見えないように専用の防水シーツで体を包んでから安置場所まで搬送するようにします。
自家用車で故人を搬送する方はあまりいないため、万が一のときのために「死亡診断書」を携帯しておく必要があります。
直葬を自分で行う費用/安置施設の利用
業者の安置施設の費用相場は1日1万円ほど
故人を搬送する車の手配の後は、出棺までの間、故人を安置する場所の確保が必要になります。
業者に故人の安置を依頼する場合には、業者により異なるものの、1日1万円ほどの費用がかかる場合が一般的です。
故人の搬送から安置までを業者に依頼するとなると全部で3〜4万円程度かかる場合が多いでしょう。
故人を安置する場所とは、「お布団」に故人を寝かせる場所のことです。
自宅に故人を連れて帰れない事情がある場合などは、葬儀社の安置施設を利用することができます。
自宅に安置する場合は費用はかかりません
故人を自宅に安置する場合はもちろん安置場所の費用はかかりません。
故人を寝かせるお布団の準備は必要ですが、故人が生前に使っていたものなどを利用すると良いでしょう。
故人との思い出の詰まった自宅で最期のときを過ごすことは、故人と家族にとってかけがえのない時間となるかもしれません。
自宅で故人を安置することは、昔から行われてきたごく自然なことでもありますが、近年では、葬儀社の安置所を利用する方も増えているようです。
直葬を自分で行う費用/ドライアイス
業者に依頼した場合は1日1万円ほど
故人の安置が終わると、ご遺体の腐敗処理のためにドライアイスなどが必要になります。
葬儀社に依頼した場合は、10kgほどのドライアイスや綿花などを使用してご遺体が腐敗しないように処理します。
この場合、1万円ほどの費用がかかるのが一般的ですが、業者により多少異なります。
腐敗処理については、専門の知識のある業者に依頼するほうが確実で安心です。
たくさんのドライアイスを手に入れるのも大変ですし、手早く確実な処理を施せなければ、故人を綺麗な状態で納棺してあげることもできません。
保冷剤でも代用可能/保冷剤の場合は1日5千円ほど
自分でご遺体の防腐処理をする場合に、ドライアイスがなければ保冷剤でも代用は可能です。
とはいえ、保冷時間の長い大きめの保冷剤が必要ですし、ない場合は購入が必要となると1日5千円ほどはかかる可能性もあります。
しかし、保冷剤はドライアイスよりも保冷性が弱いため、おすすめできるものではありません。
ドライアイスであっても腐敗の速度を遅らせることしかできませんので、保冷剤であればなおさら長時間の防腐処理には不向きです。
直葬を自分で行う費用/火葬場の予約
火葬予約は無料でとることができる
直葬を自分で行う場合、故人を火葬するための火葬場の予約も必要です。
登録業者であれば、24時間インターネット予約ができる自治体もありますが、自分で火葬予約をする場合は午前9時〜午後5時などと時間が限られています。
また混雑状況によっては希望日に火葬ができないことも考えられますので、できるだけ早く火葬予約を取っておくことが大切です。
葬儀社に火葬予約を取ってもらうことも可能ですが、業者によっては火葬予約のみの対応はしてくれない場合もあります。
直葬を自分で行う費用/死亡届の手続き
死亡届の手数料はかかりません
家族がなくなった場合、自治体に「死亡届」を7日以内に提出しなければなりません。
7日以内とはなっていますが、火葬許可書をもらうためには死亡届の提出が必須であるため、死亡後できるだけ早く提出する必要があります。
死亡届は医師が記載した「死亡診断書」と一体となっており、必要事項を記入の上、自治体に提出してください。
提出する際、手数料はかかりません。
火葬許可証の手数料はかかりません
死亡届と合わせて「死体火葬許可申請書」を自治体に提出し、これらが受理されると「死体火葬許可証」が交付されます。
火葬許可証の交付にも手数料はかかりません。
火葬の際には、この「火葬許可証」を火葬場に提出しなければいけません。
その上で火葬を行い、火葬後に遺骨を骨壷に収めると火葬場から「埋葬許可証」が発行されます。
「埋葬許可証」は納骨時に必要な書類ですので、決して紛失することのないよう大切に保管しておいてください。
直葬を自分で行う費用/お棺
お棺を自分で購入する場合の費用は2万円ほど
直葬を自分で行う場合、故人を納めるためのお棺の準備が必要です。
お棺はネットで購入することも可能で、費用は2万円ほどのものが一般的のようです。
インターネットで購入する際には、到着までの時間をしっかり確認の上、購入しましょう。
また、斎場によってお棺のサイズが決まっていたり、故人の身長・体重などによっても変わってきたりするので、その点の確認も忘れないようにしてください。
お棺に故人を納める際にも、ドライアイスなどによる「防腐処理」をするのが一般的です。
お棺を業者に依頼する場合の費用は3万円～
お棺を業者に依頼する場合の費用は3万円〜が相場のようです。
値段が高くはなりますが、自分で手配し，故人を納める場所まで運ぶのは大変ですし、何より到着までの時間がかかってしまうとご遺体の腐敗が進んでしまうので、業者に依頼するのが妥当だと言えます。
遺族はただでさえ故人を亡くし、精神的に落ち込んでいる状態ですので、できることなら業者にお棺の手配や納棺は任せて、故人とゆっくりとお別れできるほうがいいのではないでしょうか。
直葬を自分で行う費用/火葬
公営の場合は5万円ほど/無料の地域もある
火葬を行う場合の火葬費用は公営の場合は平均5万円程度で、無料〜10万円とばらつきがあります。
公営の火葬場は価格が安く利用しやすい反面、必要最低限の設備にとどまり、受け入れ数も少ないため、予約が取りづらいといったデメリットもあります。
火葬を待つ間の休憩所が個室でないこともありますので、設備については事前にホームページなどで確認しましょう。
運営する市町村に故人の住民票がある場合は無料〜5千円程度で済む場合が多く、住民票がその市町村にない場合は5〜10万円といった区分がなされていることがほとんどです。
民営の場合は5～15万円ほど
民営の火葬場は都道府県知事の許可を得て運営されています。
民営の場合は利益を出す必要があるため公営の火葬場よりも相場額が高く、5〜15万円ほどかかるのが一般的です。
さらに高額な火葬場もありますが、その分設備投資が潤沢に行われており、最新の火葬炉であったり、豪華な休憩室があったりとサービスが行き届いています。
遺族にとっては、比較検討する心の余裕はないかもしれませんので、生前にある程度は調べておくと慌てることなく対応できるでしょう。
直葬を自分で行う費用/骨壺
骨壺を自分で購入する場合は2千円～
火葬後に故人の遺骨を納める骨壷の準備も必要で、自分で購入する場合の相場は2千円〜となっています。
骨壷にも様々な種類や大きさのものがあり、風習や納骨する場所によっても変わってくるため、事前に確認してから購入しましょう。
さらには、骨壷を納める化粧箱や風呂敷などもありますので、必要に応じて購入を検討してください。
骨壷ではなく、陶器やガラスの容器に遺骨を納めることも可能のようですが、余熱に耐えうる素材かどうか確認が必要です。
骨壺を業者に依頼する場合は3千円～4千円
骨壷を業者に依頼する場合の相場は3千円〜4千円が一般的です。
骨壷を自分で購入する方はかなり少数派ですから、業者を通して購入するほうが適切なアドバイスのもとに購入できて安心だといえます。
また、相場を知っておくことで、不当に高額な料金を払わされることなく妥当な値段のものを購入できるというメリットもあります。
また、分骨して手元に置いておきたい方は、そのための小さくデザイン性のある骨壷もあります。
直葬を自分で行う費用/読経
お布施（読経料）の相場は3～10万円ほど
直葬の場合は供養の内容によって金額が変わりますが、火葬場や安置所でお経を唱えてもらう際に3〜10万円のお布施を包むのが一般的です。
例えば，火葬場での数分間の読経のみの場合3万円，火葬場と安置所の両方での読経をお願いする場合は10万円程度といった金額になります。
菩提寺がある場合はそのお寺の僧侶に供養をお願いするのが一般的ですが，日頃，お寺と付き合いのない方や無宗教の方で読経を希望される場合は、葬儀社を通して僧侶にお願いする方法もあります。
直葬を自分で行うのは可能？葬儀社への依頼をおすすめする理由
理由１・搬送の際に口・鼻・肛門などから排出液（体液）が出て汚れてしまう
直葬を自分で行うのは不可能ではありませんが、ご遺体の取り扱いに慣れていない人が自分で行うリスクはいくつもあります。
死亡直後から遺体の腐敗が始まり、体液なども口・鼻・肛門などから出てきます。
その状態で自家用車で搬送を行うと、体液が付着し、簡単には落とせない汚れや臭いが染み付いてしまいます。
そういった事態を避けるために、故人の搬送から納棺まで葬儀社に依頼する方が安心ですし、故人との最期のときをゆっくりと過ごすこともできます。
理由２・感染症のリスクがある
搬送者が汚れること以外にも感染症のリスクもあります。
故人が感染症を患っていた場合やご遺体の腐敗や体液が漏れ出てしまうことによる何らかのウィルスや菌による感染症のリスクが考えられます。
故人を亡くした直後の精神的に不安定な状態で、こういったリスクを抱えながら全てをご自分で処理していくことは相当な負担になることでしょう。
その点からも安心して任せられる葬儀社をあらかじめ選んでおき、一任する方が望ましいといえます。
理由３・棺やドライアイスなどを迅速に準備するのは難しい
直葬を自分でするとなると必要な全てのものを迅速に準備する必要があります。
棺やドライアイスなどをすぐに手配して確保するのは難しいでしょうし、ネット注文を利用しても到着までに時間がかかる可能性があります。
棺に関しても様々な選択肢の中から適切なものを選ぶだけでも時間と手間がかかり、その間にご遺体は腐敗が進んでいきますので、精神的にもパニックに陥るかもしれません。
そういった状態をおそらく故人も望まないでしょう。
理由４・死亡後は多くの手続きがあるため葬儀社に依頼したほうがスムーズ
直葬に関する準備や手続きの他に、死亡後は公的な手続きも多く存在します。
死亡届をはじめとする書類の提出や相続関係の処理など、やるべきことが押し寄せてきますので、それらをこなしながら直葬を自分でするとなると相当な精神的・肉体的疲労を抱えることになります。
書類の手続きなどは遺族がせざるを得ませんので、葬儀社に任せられることは任せておいた方が自分の身を助けることにもなるでしょう。
直葬のプランをもつ葬儀社も多くありますので、シンプルなプランで費用を抑えながらも頼れる部分は頼った方がスムーズに葬儀を執り行うことができます。
理由５・格安の葬儀社なら自分で直葬する費用とそれほど変らない
近年では、質素な葬儀を好む人が増えている傾向にあり、格安の値段で直葬を行ってくれる葬儀社も存在します。
その場合は、10万円程度の費用で収まることを考えると、自分で準備して行う直葬の費用と大差ありません。
花束や祭壇などをすべてなくし，棺や骨壷の準備と棺の搬送から火葬までのシンプルなプランを選び、追加料金が発生しないかどうかを確認の上で、葬儀社に依頼するのがおすすめです。
完全に自分で直葬を執り行う場合も棺や骨壷の準備やご遺体の腐敗処理のドライアイスなどを準備するのに数万円はかかることを考えると，労力を大幅に縮小できて費用に大差ないならば葬儀社にお願いするのが賢明でしょう。
残された家族に迷惑をかけないためにもエンディングノートの準備がおすすめ
葬儀やお墓の希望を記しておきましょう
自分が亡くなった後に、残された家族が様々な決断に迷うことがないようエンディングノートを準備する人が増えてきています。
どのような葬儀がいいのか？
お墓がない場合は、どのようなお墓がいいのか？
など、葬儀やお墓について自分の希望を伝えるエンディングノートをしっかり準備をすることで、故人の意思に沿って準備を進めてくれることだとに繋がります。
葬儀やお墓の費用を準備しておきましょう
エンディングノートと合わせて、葬儀やお墓の準備にかかる費用を調べて必要なだけ準備しておくと遺族も安心です。
この銀行にこれだけあるからこれから使って欲しいなど、具体的に詳しくエンディングノートに記載したり、伝えておくことは重要です。
どういった葬儀を望むのか、納骨する場所はどこなのか、新たにお墓を建てる必要があるのかなど、生前に家族と話し合っておくことはとても大切です。
いつかは誰もが迎える「死」に向き合い、心安らかに家族とお別れができるよう、日頃から家族と意思疎通をはかっておくと安心ですね。
生前整理をしたいが何からはじめれば良いのか分からない場合は生前整理業者に依頼すると安心
生前整理をしたいけれども何からはじめれば良いのか分からない場合は、生前整理業者に依頼する方法もあります。
広い家に住んでいて、多くの家具などもあり、自分だけでは整理できないという人や時間をかけずに一気に整理してしまいたい方にはおすすめの方法です。
全てを依頼するのではなく、自分で動かせない大型家具や重たいものだけ業者に処分を依頼することもできます。
様々な業者があり値段にも差があるので、数社の見積もりをとって比較検討することをおすすめします。
自分で直葬はできる？直葬にかかる費用などまとめ
シンプルに火葬のみを行う直葬は、全てを自分で執り行うことも不可能ではありませんが，棺や骨壷の準備などで最低でも5万円程度の費用がかかります。
しかし、家族を亡くした精神的に不安定な状態で多大な労力を割くことになり、さらにはご遺体の腐敗処理に関するリスクもあるため、おすすめできません。
近年では直葬を格安で行ってくれる業者も存在し、10万円以内の予算でも直葬の依頼が可能ですので、葬儀社に相談し依頼すると安心です。
また、残された家族が死後の様々な手続きで迷うことがないようエンディングノートに葬儀やお墓などに関する意思を記し、合わせてそれに関する費用の準備をしておくといいでしょう。
生前整理を考えている方で、何から始めていいか分からない方は、生前整理業者に依頼することも有効です。
関連ページ：【遺品整理業者アーカス】遺品買取・不用品買取・生前整理/即日対応・全国対応のアーカス
